変形性膝関節症の手術費用が劇的に安くなる高額療養費制度とは?

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余分な手術費用を払わないために知っておこう

変形性膝関節症の手術費用は、決して安いものではありません。

ですが、高額療養費制度を活用することで、手術費用を劇的に安くすることができます。

以前、わたしは、右膝の半月板損傷で関節鏡視下手術を受けたことがあるんですが、高額療養費制度を使わなかったために大きな手術費用を払う形になってしまいました。

だいたい、手術費用、入院費用や通院費用を合わせると、50万円くらいはかかっていました。

もし、高額療養費制度を活用していたら、30万円くらいで済んでいたので、非常に勿体無いことをしていたのが分かります。

ということで、こちらのページでは、高額療養費制度の活用方法と、それぞれの手術費用の計算方法についてご紹介していきます。

変形性膝関節症の手術の種類は全部で3種類

変形性膝関節症の手術パターンは全部で3種類です。膝の状態に応じて、適応される手術の種類が変わってきます。

膝の変形や軟骨の変性が軽い状態であれば、関節鏡手術が検討されます。

ある程度、変形が進んでいて、関節鏡手術で間に合わない場合は、高位脛骨骨切り術が検討されます。

そして、膝の変形が大きく進み、安静にしていても大きな痛みがある場合は、人工膝関節置換術が選択されます。

手術費用は、関節鏡手術→高位脛骨骨切り術→人工膝関節置換術といった順に高くなっていきます。

 

公的医療保険制度で3割負担だった場合の手術費用の相場

 

手術費用が一番安い関節鏡手術

関節鏡手術は、膝の手術のなかで最も手軽な手術です。

手術時間も1時間ほどと短く、高位脛骨骨切り術や人工膝関節置換術に比べれば、身体への負担も少ないです。

当サイトの管理人である私も、関節鏡手術を受けたことがあります。

身体への負担が少ないといっても、膝のお皿の隙間のところに、数か所ほど5ミリ程度の穴があくので、手術後は患部が腫れます。

半月板が裂けてちぎれてしまったり、関節遊離体などが関節内で悪さをしている場合などは、関節鏡手術は大変に有効です。

関節軟骨がギザギザになっていて骨棘がある場合は、執刀医の先生が関節面をキレイに掃除してくれます。

手術費用もいちばん安く、だいたい公的医療保険制度を使った3割負担の場合、手術費用は10万円~15万円ほどです。

 

高位脛骨骨切り術の費用は3割負担でどのくらい?

高位脛骨骨切り術は、ある程度、膝関節の変性が進んでいて、それでも人工膝関節置換術は避けておきたい方に推奨される手術方法です。

高位脛骨骨切り術は、スポーツ愛好家の方や、活動的にまだまだ動きたい方に適した手術です。

そして、高位脛骨骨切り術のいちばんの利点は、自分の膝関節を残すことができることです。

また、仕事やスポーツにも、ほとんど支障のない状態で復帰することもできるので、楽しい日常生活を取り戻すことができます。

骨のなかに埋め込んだ人工骨が、完全に癒合するまでに3ヶ月くらいかかってしまうという難点はありますが、復帰に備えてしっかりとしたリハビリテーションができます。

気になる手術費用ですが、公的医療保険制度を使った3割負担の場合、だいたい40万円ほどの手術費が必要になってきます。

 

手術費用の一番高い人工膝関節置換術

変形性膝関節症の手術は、膝関節の傷んで使えなくなってしまった部分を取り除き、人工の関節に置き換える手術です。

人工膝関節置換術の歴史は130年以上と長く、今から50年ほど前に現代の人工膝関節の原型が作り出されました。

置換術を検討する際の注意点としては、人工膝関節には寿命があるということです。

人工膝関節の寿命は年々伸びてきてはいますが、若年期で手術を行った場合は、新しい人工膝関節に入れ替える再置換術が必要になってきます。

人工膝関節の寿命は20年~30年ほどありますが、激しい動きが多くなる場合は人工膝関節の寿命も短くなります。

そのため、最初の人工膝関節置換術を実施する際は、医師と相談しながら慎重に検討する必要があります。

そんな人工膝関節置換術ですが、関節鏡手術や高位脛骨骨切り術よりも手術費用が高額です。

公的医療保険制度の負担が3割の場合、手術費用は70万円ほどします。

 

◆関節鏡手術 医療保険3割負担の場合
手術費用は約10万円~15万円 (入院費用やベッド代金などを合わせると約40万円)

 

◆高位脛骨骨切り術 医療保険3割負担の場合
手術費用は約40万円 (入院費用やベッド代金などを合わせると約130万円)

 

◆人工膝関節置換術 医療保険3割負担の場合
手術費用は約70万円 (入院費用やベッド代金などを合わせると約200万円~250万円)

 

高額療養費制度を適用した時の手術費用

高額療養費制度を活用すれば、膝の手術費用が驚くほど安くなります。

高額療養費制度は、年齢や世帯ごとの所得によって、細かく区分化されています。

年齢による区分は、70歳未満と70歳以上の2つに分かれていて、1ヶ月ごとの自己負担限度額が定まっています。

所得による区分は、年収が1160万円以上、770万円以上、370万円以上、370万円未満と全部で4つに分かれています。

●70歳未満の一ヶ月の自己負担限度額

例えば、70歳未満の年収370万円~1160万円の人が高額療養費制度を使うとします。

医療費100万円の3割負担で30万円だった場合どうなるでしょうか?

上記のグラフに数字を当てはめて計算すると、負担の上限額80100円+(医療費100万円-26万7000円)×1%=87430円になります。

通常の窓口での負担額は30万円だったので、この30万円から、先ほど計算した自己負担限度額の87430円を引き算します。

そうすると、21万2570円となります。

この、21万2570円は高額医療費として支給されることになるので、本来30万円だった負担額が、一気に安くなって87430円になります。

 

●70歳以上の一ヶ月の自己負担限度額

70歳以上の1ヶ月の自己負担限度額は、上記のグラフを参照にされてください。

 

◆高額療養費制度を利用する方法

健保組合、共済組合、国民健康保険などの公的医療保険制度に加入していれば、誰でも高額療養費制度を利用できます。

ですので、入院して手術する場合は、加入している医療保険から、前もって限度額適用認定証という認定証を発行してもらいましょう。

この限度額適用認定証という認定証を発行してもらうことで、病院での窓口での支払いを、最初から自己負担限度額にとどめることができます。

事前に限度額適用認定証を発行していない場合は、あとから医療費が払い戻されることになります。

※高額療養費制度の対象になるのは、医療費のみです。入院した際の食費やベッド代金などは含まれません。

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